【実録】普通のサラリーマンが本業を在宅勤務にしたら、家計の収支が7万円改善した。

【実録】普通のサラリーマンが本業を在宅勤務にしたら、家計の収支が7万円改善した。

世の中では『働き方改革』なるものが注目を集めていますが、その流れもあって、テレワーク/在宅勤務への関心が高まっているようです。

さまざまなメディアで、会社にとってのメリット・従業員にとってのメリットについて解説されています。ただし、こうしたメディアに掲載されているような一般論は、いまいち説得力に欠けると感じることがあります。

また、社内情報システム部門や人事部など、テレワークの導入プロジェクトを担当されている方は、社内の抵抗勢力からの反発を受けることも多いのではないでしょうか。

例えば『早朝、満員電車に揺られて、深夜終電近くに帰宅する』ようなことに『一生懸命仕事してる感』を感じる人。あるいは『部下の顔が見える環境で働く』ことで『マネジメントをしている実感』を得ている人。

いずれも、とてもつまらない話だと思いますが、個人のさまざまな価値観に焦点をあてた場合に、こうした『抵抗勢力になりうる人』が多くいるというのは、一連の『働き方改革』に関わっている方の多くが実感されているのではないでしょうか。

そして、こうした『抵抗勢力』に対して理屈や一般論で攻めるのは、良い方法でないことが多いです。


というわけで、この記事では『普通のサラリーマンが、本業をテレワークに切り替えたら、収支がどう変わるか』について、僕の例をご紹介します。

労働生産性や生きがい・働きがい・・・みたいな話に比べると、とても卑近な話題かもしれませんが、この話題が、みなさんの会社での『抵抗勢力を説得する材料』のひとつなればと思います。

よく語られているメリット

まずは『よく語られているテレワークのメリット』を確認してみましょう。

  • 会社にとってのメリット
    • 仕事に集中できるから、生産性が向上する。
    • 事業所のスペースやオフィスにいる人数が少なくてすむから、事業所の家賃や水道光熱費が削減できる。
    • 通勤手当を削減できる。
    • 採用活動で求職者にアピールできる。
    • 介護・育児・産休等からの退職を防げる。
    • 自然災害などによる事業停止のリスクを回避・軽減できる。
  • 従業員にとってのメリット
    • 通勤による心身のストレスの軽減
    • プライベートの時間の増加

どれもよく目にするものですが、僕のような意識低い系のサラリーマンにとっては『会社にとってのメリット』は、正直あまり響きません。介護とか自然災害とか言われても、自分の身に降りかからないと、なかなか本気になれないですよね。テレワーク推進の担当者でなければ尚更です。

あまり語られないメリット・・・家計の収支が改善する。

よく語られるようなメリット・デメリットは、会社の置かれている状況によって多少の違いはあるものの、概ねどの会社にも当てはまるのではないでしょうか。

ただし、もうちょっと本音の部分に迫った『家計の収支がどうなるか』にも着目してみます。僕みたいな意識低い系サラリーマンにもシッカリ響くように。

前提

『毎日会社に通うためのコスト』は、非常に個人差が大きいので、次の前提(僕の場合)でご紹介します。

  • オフィスへの出勤は月に4日。
  • 毎月の通勤手当は無くなる。
  • 出勤したときの交通費は全額支給される。
  • 関東近郊に在住。極端な寒冷地でない。

で、ナンボ収支が改善してるの?

まずは結論から。約\67,000円/月、収支が改善しました。

では、個別の収支を、くわしく見てみましょう。

支出の増減

1. 昼食・夕食・飲み物

約15,000/月の支出減 です。

毎日の昼食・のみもの・残業するときの夕食に掛かる支出が激減しました。何しろ、会社に行かないのですからね。

もちろんその分、家で飲み食いしてますが、外食に比べれば遥かに安上りです。

たまに会社に行くと、とんでもなく無駄遣いしてる気分になります。無駄遣いで世の中の経済が回ってるんだなぁ・・・と感じちゃうほどに。

2. 飲み会

約12,000円/月の支出減 です。

『予定してなかったけど軽く一杯』が無くなりました。これは、人によって良し悪しの判断が分かれるところかもしれませんね。

3. 水道光熱費

約3,000円/月の支出増 です。

主に電気代が増えてますが、冬でもこの程度です。僕の自宅がマンションで、冬でもそれなりに温かいから、この程度で済んでるのかもしれません。

寒冷地や一軒家の場合は、もう少し電気代がかさむかもしれないです。水道代・ガス代の増加は、誤差の範囲内です。

4. その他・・・日用品の償却

約3,000円/月の支出減 です。

金額の多寡は『オフィス勤務に必要な日用品にどれだけお金を掛けているか』次第です。

僕の勤める会社は、ふつうのサラリーマンらしく、革靴・スーツ着用で、カバンは普通のビジネスバッグを使ってます。これらの日用品は、劇的に消耗しなくなりました。

特に革靴の長持ちっぷりは顕著です。これまで、およそ4ヶ月ほどで履き潰していましたが、1年履き続けても、まだまだ持ちそうです。バッグ・スーツも同様。

それぞれのアイテムの耐用年数について、革靴が4ヶ月→1年、バッグが1年→3年、スーツが2年→6年になった・・・と仮定すると、だいたい3,000円/月くらいの支出減になります。

僕はこれらのアイテムにお金を掛けない方だと思うので、お金かけてる人は更に効果テキメンだと思います。

収入の増減

1. 残業代

変化ありません。

・・・というか、残業代の増減が、在宅勤務以外の要因に依るところが大きい(業務の繁閑・ほかの残業時間削減の取り組みの開始・・・など)ので、うまく測定できません。

少なくとも、在宅勤務が理由で残業が増えた・減ったということは無かったです。

2. 副業

月\40,000-の収入増 です。

在宅勤務を始めて、通勤時間が無くなることで、次のような効果がありました。

  • 平日の『自由な時間』が増える。
  • 休日の『稼働時間』が増える。

『平日の時間が増える』は、そのままですね。通勤や準備に掛かる時間が、まるごとゼロになります。

また、通勤が無くなることで身体的な疲労も激減します。すると、休日の朝イチからフル回転に近いコンディションで活動できるようになりました。

これまでは『土曜の午前中はゆっくりしたい』だとか、『月曜のために、日曜日の午後はおとなしくしていたい』・・・と考えていましたが、気にせず、土日フルに活動できるようになります。

僕の場合、この時間の一部の無理のない範囲で副業(地元の中小企業向けのITコンサルティングやソフトウェア開発など)をしています。これで、だいたい\40,000-/月の収入増。

昨今、副業解禁の流れも加速しているようですが、『土日も働くなんて無理』と思われる方も多いかもしれません。でも、毎日の満員電車・通勤が無くなって疲労が激減するなら、少しくらいやれそうな気がしないでしょうか?

もっと劇的に収支を改善するなら

僕はやってませんが、こんな方法なら、更に劇的に家計の収支が改善できるかもしれません。

1. 家賃の安い場所に住む

例えば、大手町に通勤・浦和(東京駅まで約25分)の3DKのマンションに住んでいるなら、鴻巣(東京駅まで約60分)あたりに引っ越すと、約6万円くらい家賃を抑えられます。

https://www.homes.co.jp/chintai/tokyo/takasaki-line/price/

週に1回しか会社に行かないなら、長時間の通勤でも我慢できる・・・という人も多いのではないでしょうか。

僕も、住宅ローンを抱えてなければ・・・。

2. 副業に充てる時間を増やす

僕は、副業に充てる時間は『土日の無理のない範囲』にとどめてますが、本気でやるなら平日に通勤時間が減った分を充て、その分で副業の収入を増やすこともできます。

ただし、個人的な感想ですが、金銭的な報酬を副業の最大の目的にする場合や、労働集約的な仕事、時間で対価を受け取るような仕事の場合、本業とは別にこれらの義務を負うのは結構消耗するので、注意が必要だと思います。

さいごに

まだまだ副業解禁の流れが始まったばかりなので、自由に副業ができない会社も多いかと思いますが、まったく副業をしなくても、毎月\30,000-近くの支出を減らすことができます。

金額の多寡は個人差が大きいかと思いますが、オフィスに通わないことで多くの人が支出を減らせるのは間違いないでしょう。

『在宅勤務の隠れたメリット』として、抵抗勢力への説得材料の一つとして使ってみることも考えてみてはいかがでしょうか。

この記事は以上です。

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